STRUCTURE
確かな素材、工法、構造。
見えないからこそ、妥協しない。
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堅牢な基礎杭工法
「アクロス薬院グレイステージ」では事前に地盤調査を行い、その結果を基に強度や耐久性を考慮。建物の地下約14.9～18.9m、N値60前後の地層までアースドリル式工法による場所打ちコンクリート杭を8本打ち込み、建物の躯体を強固に支えています。
※ボーリング調査イメージ ※【N値】地盤の強さを示す指標のひとつ。重さ63.5kgのハンマーを75cmの高さから落下させて、円筒型の試料採取器(鋼製棒)を土中に打ち込み、30cm打ち込むのに必要な落下回数で表します。これを、標準貫入試験と呼び、N値が大きいほどその地盤は強固ということになります。
※道路土工-土質調査指針
（日本道路協会、平成11年）より掲載
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コンクリート強度
当社では構造体コンクリートの耐久設計基準強度を24N/mm2以上に定めています。これは日本建築学会JASS5の規定において、大規模補修不要予定期間が完成後65年、共用限界期間がおよそ100年であると定められています。当マンションでは27N/mm2～33N/mm2のコンクリート強度を有しています。
■コンクリートの耐久設計基準強度に応じた耐久年数の目安
※上記の期間は、構造体に関する目安となっております。
※24N/mm2とは、１m2あたり約2,400ｔの圧縮に耐える強度を意味しています。※2018年版JASS5を参考に表記しております。 -
耐震壁のダブル配筋
地震時に建物にかかる水平力のほとんどが作用する耐震壁に、よりねばり強さを発揮する二列配列のダブル配筋を採用しています。
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コンクリートかぶり厚
鉄筋を雨から守るコンクリートの厚み「かぶり厚」は、法律で［外壁30㎜、その他の部位30～40mm］の厚さが義務づけられています。当マンションは外壁にも40～50mmのかぶり厚で建物を保護しています。
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二重床・二重天井構造
コンクリートスラブと仕上げの間に空間を設けた、二重床・二重天井構造を採用。上下階住戸へ生活音の伝わりを軽減するため、床スラブ厚を180～200mm確保。高いメンテナンス性と、音に配慮した建物構造を実現しています。
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耐震スリット
地震時に加わる主要構造体への負担を和らげるため、非耐震壁には耐震スリットと呼ばれる溝を設けています。これにより柱が破壊されるのを制御し、非耐力壁の縦・横・斜め・X型などのクラック（ひび割れ）を抑制。もしもの場合にも壁面全域にわたるクラックをスリット部分で遮断します。
※条件により異なる場合があります。
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開口部補強
窓などの開口部には、開口部補強として縦・横補強筋を、コーナー部には斜筋を施しています。これにより、地震時における局部的な荷重から開口部を保護。さらに、開口部のひび割れを抑制します。
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屋上の断熱工法
最上階住戸には、屋上への照りつけによる室温上昇を抑えるため、屋上に断熱材を敷き詰める「外断熱工法」および、コンクリートスラブに断熱材を吹き付ける「内断熱工法」を採用しています。
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住戸内断熱＆結露対策
外部とふれあう外用の壁面・柱・梁には、断熱材（約30～40mm厚）を吹き付けた上に、仕上げ材を貼るというきめ細かな工夫を施しました。これにより外気温と室内の温度差を吸収。温度差によって発生する結露の防止に大きな効果をもたらしています。
※断熱材の位置は一部イラストと異なる部分があります。
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玄関対震ドア枠
万一の地震により玄関ドア枠が多少変形してもドアが開くよう、玄関には対震ドア枠を採用しました。また指はさみに配慮し、枠と扉の間に指が入らないように隙間を改良した設計を採用しました。
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QUALITY MANAGEMENT
目に見えない部分だからこそ
安心の検査体制。
保険にも加入した安心の住まい。
社内検査と第三者機関の
厳しいチェック体制で、安心な住まい
左右にスワイプすることで全体をご覧いただけます。
住宅性能評価書付マンション
住宅性能表示制度とは、新築住宅の性能を評価・表示する（日本住宅性能表示基準）もので、大きく10項目に分類されています。構造に関することや劣化対策など、完成してからでは見えなくなってしまう性能が優先的に取り上げられています。評価は九州住宅保証が公平・中立に実施。その結果は、2種類の評価書（設計住宅性能評価書・建設住宅性能評価書）により、等級・数字などで表示されています。
※本物件は音環境〈選択項目〉は除くため9項目。
住宅性能表示分野9項目で評価されます。
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設計図から現場まで客観的評価
国土交通省（九州地方整備局）に登録された第三者機関が「住宅性能表示制度」に基づいて評価。設計図の段階から審査され、工事中は複数回の現場検査が行われます。
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ご入居後のトラブルにも安心
住宅性能評価書を取得したマンションであれば、引越しされた後にマンションに関することで紛争となった場合、国が定めた「指定住宅紛争処理機関」を1万円の申請料で利用できます。
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適合マンション
当マンションは、お求めやすい優良住宅取得支援制度【フラット３５】Sをご利用いただけます。詳しくはスタッフにお尋ねください。
※一部、対象外の住戸があります。
※設計変更により適合プランが変わる場合があります。
安心の10年保証をサポートする、
住宅瑕疵担保責任保険に加入
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住宅瑕疵保険とは、引渡しを受けた新築住宅に、万が一後日欠陥が見つかった場合に、その欠陥を補修するためにかかった費用をお支払いする保険です。
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対象となる瑕疵担保責任の範囲
住宅瑕疵担保履行法では、構造耐力上主要な部分および雨水の浸入を防止する部分に関して
最低10年間の瑕疵担保責任を対象としています。
※詳しくはお引渡時にお渡しする保険契約付保証明細書及び保険約款をご確認ください。
保険制度
- 保険制度とは…
- 新築住宅に瑕疵があった場合に、修補等を行った住宅事業者に保険金が支払われる制度です。
- 消費者を守るしくみ…
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●保険法人への保険金の直接請求
●住宅事業者が倒産しているなど、修補等が行えない場合、買主は保険法人に対し、瑕疵の修補などに
かかる費用（保険金）を請求することができます。（直接請求）●指定住宅紛争処理機関（弁護士会）による紛争処理
●売主と、買主（お客様）との間で紛争が生じた場合、指定住宅紛争処理機関（弁護士会）による紛争処理手続き（あっせん、調停または仲裁）を利用することができます。
保険のしくみ
※掲載の図面は計画中（2024年10月8日時点）のもので変更になる場合があります。※掲載の写真・概念図はイメージです。
